現在、世界は幅広いサステナビリティの問題に直面しており、それらを対処するためには専門的な知識と分野を超えた協力の組み合わせが欠かせません。
この新しい英語によるプログラムでは、学生は専門分野の深い知識を身につけると同時に、「Sustainable Futures」をテーマにした学際的なコースを受講し、グローバル化した世界が持続可能な未来へと舵を切るために必要とする、ゲームチェンジャーとなることを目指します。
SPSFが開設されているのは全6学科です。
- 文学部 新聞学科
- 総合人間科学部 教育学科
- 総合人間科学部 社会学科
- 経済学部 経済学科
- 経済学部 経営学科
- 総合グローバル学部 総合グローバル学科
7つの特徴
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海外からの留学生、海外修学経験者( 帰国生)やインターナショナルスクール出身者が入学しやすい秋始業となっています。
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講義、演習はすべて英語で行われ、英語を学ぶのではなく、英語で専門科目を学びます。
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英語による授業だけで卒業要件を満たせるようにカリキュラムが構成されており、所属する学科の専門分野の学位が取得可能です。
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少人数制のクラスでは、学生と教員が直接交流し、ディスカッションやアクティブラーニングに十分な時間をとっています。
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SPSF は6学科連携のプログラムです。学生は自分の専攻に集中しながらも、他学科の授業も幅広く履修することができ、学際的な環境で学ぶことができます。
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SPSF の6つの学科が提供する専門科目に加えて、グローバル教育センターなどが提供する全学共通科目(General Studies )を英語で受講することができます。
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日本語による授業科目は、最大24単位まで卒業要件へ算入することができます。さらなる専門性の強化、外国人留学生のニーズに応えます。
教員一覧
文学部新聞学科
阿部 るり 教授
研究分野 | エスニシティ、ジェンダーなどの視点からメディアの社会学を研究 |
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Arun Prakash D SOUZA 助教
研究分野 | マスメディア倫理、教会とメディア、ジャーナリストの養成 |
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国枝 智樹 准教授
研究分野 | パブリック・リレーションズ論、広報史、広報教育、危機管理広報 |
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総合人間科学部教育学科
相澤 真一 教授
研究分野 | 教育社会学、社会調査、比較歴史社会学、教育と社会の関係を実証的なデータを用いて多様に研究 |
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小松 太郎 教授
研究分野 | 開発途上国や紛争後社会における教育と開発に関する研究 |
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Maria MANZON 准教授
研究分野 | Comparative education histories,parental involvement in education,religion and education |
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澤田 稔 教授
杉村 美紀 教授
研究分野 | アジアを中心とした人の国際移動と国際教育交流ならびに多文化教育に関する研究 |
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上野 正道 教授
研究分野 | 日本、欧米、東アジアの学校改革と公共性について、思想史・実践・政策の多面的、複合的な観点から研究 |
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総合人間科学部社会学科
Carola HOMMERICH 教授
研究分野 | リスク社会論、客観的な生活状況と幸福度との関連について研究 |
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細木 一十稔 ラルフ 准教授
研究分野 | 移民の権利・保護度合いの国内外規定要因の国際比較研究 |
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今井 順 教授
研究分野 | 新制度論に基づき、雇用関係やその社会的不平等との関係について研究 |
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中澤 秀雄 教授
研究分野 | 地域・環境社会学を足場に、まちづくりや資源エネルギー、災害復興について研究 |
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猿谷 弘江 准教授
研究分野 | 社会運動と市民社会についての研究 |
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田渕 六郎 教授
研究分野 | 家族とライフコースの社会学、エイジングの社会学などについて研究 |
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経済学部経済学科
樋口 裕城 准教授
研究分野 | 開発経済学を専門とし、主に現地調査と一次データに基づくミクロ実証分析を行う |
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堀江 哲也 教授
研究分野 | 環境資源経済学、生態系経済学、農業経済学、食料経済分野における実証的分析 |
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釜賀 浩平 教授
研究分野 | 社会的選択理論、厚生経済学、公共経済学を研究 |
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川西 諭 教授
研究分野 | ゲーム理論・行動経済学などを使った応用経済分析 |
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近藤 広紀 教授
研究分野 | 財政・公共経済学、都市・地域経済学、マクロ経済学などについて研究 |
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倉田 正充 准教授
研究分野 | 開発経済学と農業経済学の観点から途上国の社会・経済問題について研究する実証分析 |
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南橋 尚明 教授
研究分野 | 金融論や産業組織論について日本の経済データを応用した実証分析 |
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中村 さやか 教授
研究分野 | 医療経済学、応用ミクロ計量経済学、産業組織論 |
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プテンカラム ジョンジョセフ 教授
研究分野 | 開発経済学を中心に、途上国の持続可能な成長と環境保全の両立を研究 |
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Matthias SCHLEGL 准教授
研究分野 | Macroeconomics,International finance,Theoretical analysis of the dynamics of inequality |
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蓬田 守弘 教授
研究分野 | 国際経済学、国際貿易・直接投資の研究、通商政策の経済分析 |
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経済学部経営学科
Adam JOHNS 教授
研究分野 | 文化とクリエイティブ産業、グローバル・マーケティング、プレイス・ブランディングの研究 |
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Agata KAPTURKIEWICZ 助教
研究分野 | アントレプレナーシップとイノベーション、起業環境論、組織論などに関する実証研究と比較研究 |
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中川 摩莉子 助教
研究分野 | 経営戦略論;競争優位性、組織学習論、イノベーション、クリエイティビティ、探索と深化、マイクロファウンデーション |
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杉谷 陽子 教授
研究分野 | 消費者行動とブランドマネジメントに関する社会心理学研究 |
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滝西 敦子 助教
研究分野 | 国際会計、会計基準の性質と資本市場および社会環境に関する研究 |
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外川 拓 准教授
研究分野 | 製品・サービスの感覚的特性を活用したマーケティング戦略の実証研究 |
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若林 利明 准教授
研究分野 | 政府非営利組織の財務分析、報酬契約とインセンティブに関する研究 |
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総合グローバル学部総合グローバル学科
サリ アガスティン 教授
研究分野 | エスニック政治学、南アジア地域研究 |
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福武 慎太郎 教授
研究分野 | 人類学、東南アジア研究 |
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岸川 毅 教授
研究分野 | 比較政治学、民主化論 |
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小林 綾子 准教授
研究分野 | 国際政治学、紛争・平和研究、国際機構、グローバル・ガバナンス |
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久志本 裕子 准教授
研究分野 | 東南アジアのムスリム社会、文化人類学、比較教育学 |
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権 香淑 准教授
研究分野 | 東北アジア地域研究、東アジアの社会と文化、マイグレーション研究、中国朝鮮族研究 |
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丸井 雅子 教授
研究分野 | 東南アジア考古学、文化遺産研究 |
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丸山 英樹 教授
研究分野 | 比較国際教育学、教育社会学、国際教育開発論、持続可能な開発のための教育 |
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中内 政貴 教授
研究分野 | 国際政治学、平和構築、地域統合、地域機構 |
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櫻田 智恵 助教
研究分野 | タイ地域研究、現代政治史、君主制 |
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鈴木 一敏 教授
研究分野 | 国際関係論、国際政治経済学、シミュレーション |
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高島 亮 教授
研究分野 | 開発経済学、国際貿易論、幸福の経済学 |
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戸田 美佳子 准教授
研究分野 | アフリカ地域研究(中部アフリカ)、生態人類学、障害学 |
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辻上 奈美江 教授
研究分野 | 中東地域の比較ジェンダー論、地域研究 |
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Tobias WEISS 准教授
研究分野 | 政治社会学、界理論、日本学、ジャーナリズム、市民社会、社会運動 |
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山口 昭彦 教授
研究分野 | 中東地域研究、近代史、少数派問題 |
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Q&A
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A. 日本国内の高校卒業者、海外の高校やインターナショナルスクール卒業者(留学生含む)のどちらも入学可能です。9月入学なので、海外の高校やインターナショナルスクール卒業者が入学しやすくなっています。ただし、日本国内の高校を卒業された方の入学も、もちろん可能です。
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A. SPSFは英語で専門科目を学ぶコースであり、英語自体を学ぶコースではありません。英語以外の言語については、英語で開講されている語学科目(日本語や中国語など)と日本語で開講されている語学科目(ドイツ語やコリア語など)の21言語から履修することができます。
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A. SPSF では、所属学科の専門分野を中心に学びます。1年次から4年次にかけて所属学科の専門科目を履修し、それと同時に、6学科の学生がともに学ぶSPSF 共通コア科目として「持続可能な未来」をテーマにした科目や英語でアカデミックスキルを学ぶ科目、SPSF の他学科の専門分野の科目も履修します。授与される学位は、学士( 各学科の専門分野名称)です。国際教養学部では、リベラルアーツ・カリキュラムを提供し、学生が専門分野を選択する前に、学問的基礎と知的思考を身につけることができます。1年次にはコア・プログラムや全学共通科目、語学科目を含む基礎的な科目を履修し、2年次以降は3つの分野( 比較文化、国際ビジネス・経済、社会科学)から専攻を選択するカリキュラムになっています。授与される学位は、学士( 国際教養)です。このように、SPSFと国際教養学部はカリキュラムと学位に違いがあります。
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A. 可能です。日本語コースにはSPSFより多くの専門科目が開講されており、専門分野についてさらに広く学ぶことができます。ただし、日本語による授業科目の場合は24単位までしか卒業要件には算入されないので注意が必要です。卒業要件との兼ね合いも考え、学科の教員(アドバイザー)と相談しながら、履修計画を立てる必要があります。