経済同友会や新公益連盟、インパクトスタートアップ協会と連携し、Well-beingの実現と社会課題の解決に挑む

上智大学は、２月17日に設立された「共助資本主義の実現に向けた大学連合（SOLVE!）」（以下「大学連合」）に参画します。共助資本主義とは、23年4月に経済同友会が新しい経済社会モデルとして提唱したもので、民間主導で構築する成長と共助の両立を目指した日本ならではのWell-beingの実現を創出するものです。大学連合では、経済同友会やNPO団体、スタートアップ企業と連携し、産学官民の垣根を超えて社会課題の解決に向けた教育プログラムの提供をはじめとする共助人材の育成及び交流、研究プロジェクトを協働実施していきます。

この取組は、本学の曄道佳明学長と東京大学の藤井輝夫総長が発起人となって呼び掛け、本学を含む13大学（以下参照）が賛同し参画しています。今後、所属大学に関係なく参加可能な社会課題解決型プログラムのほか、社会起業支援プログラム、ソーシャルセクターとの連携、震災復興ボランティア、各種インターンシップなど、多岐にわたる取り組みを予定しています。

曄道学長は「社会課題の多様化といきすぎた資本主義経済など、社会が複雑化するなかで、企業やソーシャルセクターが連携し、さらに大学連合が加わることで、若者による社会課題へのアクセスが容易になる。経済界、NPO、インパクトスタートアップ、大学というセクターを超えた新しい取組みに現在注目が集まっており、大学が有する高度な知見の活用や、教員・学生の参画にも大きな期待を寄せている」と話しています。

【設立時参画組織】

東京大学、上智大学、東京外国語大学、中央大学、関西大学、法政大学、東北大学、立命館大学、早稲田大学、立教大学、東京科学大学、大阪大学、帝京大学（参画受付順）

※詳細は下記のサイトをご覧ください。
https://solve-alliance.org/