学校給食は経済的に困難な世帯の子供の肥満を減らすことが明らかに

卒業後少なくとも数年間は肥満減少効果が持続

本研究の要点

日本の学校給食により、経済的に困難な世帯の中学生の体重や肥満率が減少した。
この効果は中学校を卒業して給食を食べなくなった後も、少なくとも数年間は持続する。
学校給食には子供の食習慣を望ましい方向に変化させる「食育」効果があることが示唆される。

研究の概要

上智大学経済学部の中村さやか教授と中国暨南大学経済与社会研究院（Jinan University, Institute for Economic and Social Research）の丸山士行教授は、日本の公立中学校の給食が子供の肥満に与える影響を分析し、社会経済的地位の低い世帯の子供に肥満減少効果があること、また、その効果が卒業後数年間は持続することを明らかにしました。本研究成果は、2025年3月18日に査読付き国際学術誌Health Economicsにオンライン掲載されました。

論文情報

媒体名: Health Economics

論文名

Wholesome Lunch to the Whole Classroom: Short- and Longer-Term Effects on Early Teenagers’ Weight

論文掲載日: 2025年3月18日

オンライン版URL: https://doi.org/10.1002/hec.4959

著者: Shiko Maruyama, Sayaka Nakamura

研究の背景

世界中で肥満が急増する中、肥満対策としての学校給食の役割が国際的に注目されていますが、学校給食には多大なコストがかかる一方で、効果について十分なエビデンスがないことが問題視されています。日本については個人レベルのデータを用いた精緻な検証は本研究が初めてです。また、給食が体重に与える効果は給食がなかった場合に持参したであろう弁当の内容に依存するため、世帯や地域の特性によって効果が違うと考えられますが、子供のバックグラウンドによる効果の違いは世界的にも十分検討されてきませんでした。さらに、日本の学校給食は食事摂取を通じて生徒の健康を直接的に改善するだけでなく、「食育」と呼ばれる教育効果を通じて長期的な食習慣改善効果を持つことが期待されていますが、給食の中長期的な効果についてはよくわかっていませんでした。

厚生労働省による国民栄養調査（現・国民健康・栄養調査）の1975-1994年の個人レベルのデータを用いて分析を行いました。全国代表的で、様々な個人特性とともに身長・体重の計測値がわかる、世界的にも貴重なデータです。日本では公立小中学校の生徒は通っている学校で給食が提供されていれば原則として給食は強制参加であり、また、ほぼすべての公立小学校で給食がある一方で公立中学校では市区町村により給食の有無が分かれていることを利用し、中学校給食のある地区とない地区で小学生4-6年生と中学生の体型指標の差を比較する差の差分析を行いました。

分析結果は、全体では中学校給食による体重や肥満への有意な効果は見られない一方で、非ホワイトカラーの父親の子や一人当たり世帯支出が低い世帯の子供、すなわち社会経済的地位の低い世帯の子供に分析対象を限定すると、中学校給食によりボディマス指数（BMI）や肥満度、肥満が有意に減少することを示しています。中学校給食による肥満減少効果は母親のBMIが高い子どもやエネルギー摂取の多い地域の子供など、エネルギー過剰摂取のリスクが高い子供にも見られたことから、給食がエネルギーの過剰摂取を抑制することで肥満を減少させたことが示唆されます。さらに、社会経済的地位の低い世帯の子供への給食の肥満減少効果は中学卒業後の15～17歳にも見られたことから、給食を食べることで直接的に肥満が減少するだけでなく、「食育」の理念の通り、学校給食が食生活の改善を通じた長期的な肥満抑制効果を持つことが示唆されます。一方、学校給食による瘦せすぎへの影響は全く見られませんでした。

今後の展望

本研究は、学校給食が社会経済的地位の低い世帯の子供に対して肥満抑制効果を持つことを示唆しており、生徒全員を対象に厳しい栄養基準に基づいて栄養バランスの取れた昼食を提供する日本の学校給食や、給食を教育の一部として位置付ける「食育」の高い価値を示すものです。また、学校給食実施には多大な費用がかかるという経済的ハードルがありますが、費用対効果の評価にあたっては、小中学生の栄養状態改善による直接的かつ短期的な効果だけでなく、食習慣改善による長期的効果を考慮する必要があることを示唆しています。