新聞学専攻は1971年4月に修士課程（現・博士前期課程）、1974年4月に博士課程（現・博士後期課程）を設置しました。
ジャーナリズムやメディア活動、社会情報システム、広報、世論、ポピュラー・カルチャーなどを学問的に学ぶことができる、日本を代表する大学院の一つです。新聞学専攻で学ぶ院生は、上智大学の学部出身者のみならず、他大学の他学部・他学科からの進学者や、アジアを中心に海外からの留学生、社会人の学生も多く、少人数ながらも、国際色が豊かで活発な議論が行われています。
博士前期課程ではマス・コミュニケーション理論、ジャーナリズム論、メディア分析を中心に据えたカリキュラムを設置し、その上で、今日の問題状況に柔軟に対応して研究を進めるために演習を配置しています。2年次以降は修士論文を完成させるべく、指導教員の指導のもと、各自の研究を推進させる体制を整えています。
博士後期課程では、国際的な水準で広く活躍し、将来、この分野で研究・教育に携わる人材の育成を目標としています。研究活動においては学問的方法論、専門知識の水準を向上させると同時に、研究者として自己のテーマ領域を打ち立てられるように導きます。
また学位申請の論文執筆については、入学後1年を経て、さらに論文提出資格を得る試験に合格した者のみが許可される制度をとっています。後期課程への進学は将来の職業選択と深く結びついています。それだけに安易に決断するべきではないと新聞学専攻では考えています。志願者には、特にこの点についての自覚を求めています。
※教員免許が取得できる専攻は、博士前期課程に限ります。また、1種免許状を取得済、あるいは1種免許状取得要件を満たしている教科のみ取得可能で、必ずしも全教科取得できるわけではありません。
博士前期課程では、マス・コミュニケーションとジャーナリズム研究のため、幅広く専攻分野を学び、問題領域への関心を深め、自己の問題関心の洗練を図ります。また、博士前期課程では、社会人入試を設けて幅広い人材育成を目指します。
アジア地域を中心に海外から多数の留学生を受け入れており、また、社会人経験を経て入学する者も多く、演習等においても国際的な視野に立った討論や分析・検討が日常的に行われています。多くの卒業生が国内外の高等教育・研究機関、国際機関、大学などで活躍しています。
※は社会人入学者の研究テーマ
北海学園大学、福島女子短期大学、上智大学*、東京学芸大学、東京経済大学*、東京国際大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学*、文教大学、武蔵大学、明治大学、立教大学、龍谷大学、同志社大学、大阪学院大学、奈良県立大学、羽衣国際大学、広島修道大学、長崎県立大学、琉球大学
ニューヨーク州立大学（バッファロー校）、鮮文大学、ソウル大学、尚志大学、湖南大学、伽耶大学、東西大学、中国伝媒大学、北京財経大学、中国文化大学（台湾）、チェンマイ大学
国際協力機構*、メディア開発綜研*、韓国コンテンツ振興院*、メディア戦略研究所、韓国放送通信審議委員会（ソウル）、中国社会科学院（北京）
* 複数名在籍
本課程では、学生が修了時に身につけるべき能力や知識を次のように定めています。幅広くマス・コミュニケーションとジャーナリズムを学習して所定の単位を修得し、学位論文を提出しその審査に合格すれば、これらを身につけたものと認め、学位を授与します。
本課程では、学生が修了時に身につけるべき能力や知識を次のように定めています。所定の単位取得および学位論文を提出しその審査に合格すれば、これらを身につけたものと認め、学位を授与します。
本課程では、効率的な学習によって、ディプロマ・ポリシーに示す目標を達成できるよう、以下の趣旨を盛り込んだ科目によってカリキュラムを編成しています。
本課程では、ディプロマ・ポリシーに沿って、研究者として自己のテーマ領域を打ち立てるよう、以下の趣旨を盛り込んだ科目によってカリキュラムを編成しています。
本課程は、次のような資質を持つ学生を求めています。
阿部 るり 教授
奥山 俊宏 教授
音 好宏 教授
佐藤 卓己 教授
柴野 京子 教授
渡邊 久哲 教授
国枝 智樹 准教授
髙橋 直治 准教授
Arun Prakash D SOUZA 助教
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