2010-2022年の推移を分析し高齢男性の課題が明らかに
本研究の要点
- 精神的な健康度を加味した日本国民の平均余命を2010年から2022年にかけて調査。
- 若年層では精神的に健康な状態な生きられる人生の長さは著しく延伸した一方、高齢男性では改善が限定的。
- 身体的健康状態だけでなく精神的健康状態もより重視した政策の重要性を示唆する結果。
研究の概要
国際教養学部国際教養学科の皆川友香准教授は、心の健康状態に着目して、精神的に健康な状態で生きる人生の長さを推計し、2010~2022年の推移を調査しました。
その結果、調査対象期間において、精神的に健康な状態な生きられる人生の長さは全般として著しく延伸した一方、高齢者、特に高齢男性では改善が限定的であることが分かりました。これは、国民の健康状態をより正しく把握するには、身体的健康状態に加えて心の健康度を精査することの重要性を示唆する結果です。
日本は世界最高レベルの平均寿命を誇っていますが、近年、うつ病患者数や自殺者数は増加傾向にあり、身体的な健康状態だけでなく、心の健康状態にも目を向けることがますます重要になってきています。そこで、皆川准教授は「国民生活基礎調査」から心の健康度を表す指標であるK6スコアを使い、精神的に健康な状態な生きられる人生の長さを推計しました。
その結果、2010年から2022年にかけての精神的に健康な状態で生きられる健康余命は、若年者では著しく長くなったのに対し、高齢者、特に男性の高齢者では、精神的苦痛のリスクが高く、精神的な健康余命の延長は限定的でした。
本研究は、日本国民の健康余命における精神的健康の役割を定量化した研究として、健康余命の延伸に向けた新たな視座を提供する重要な成果といえます。今後、身体的健康状態だけでなく精神的健康状態も重視した政策が求められるでしょう。
本研究成果は、2024年9月3日に、国際学術誌「Asian Social Work and Policy Review」にオンライン掲載されました。
研究の背景
日本人の身体的健康状態、特に死亡率に関しては、数多くの調査や研究がおこなわれてきたのに対し、精神的健康状態に関する情報はまだ十分に蓄積されていません。しかし、精神疾患を抱える患者の数は、年々増加しています。
2013年から厚生労働省が実施した10年計画である「健康日本21(第二次)」では、気分障害・不安障害に相当する心理的苦痛を感じている者の割合の減少が目標の一つとして掲げられましたが、2010年は10.4%、2019年は10.3%とほぼ横ばいでした。さらに、2022年の自殺による死亡者男性で、過去13年間で初めて増加に転じ、女性は3年連続で増加が続いています。こうした状況の中、国民のメンタルヘルス改善に取り組む必要性が広く認識されるようになってきています。
しかし、これまでの研究では、国民の身体的健康状態と精神的健康状態がどの程度関連しているのかについては調べられていませんでした。そこで、本研究では、日本国民の平均余命と健康状態に関するデータを組み合わせ、健康状態で生きられると予想される平均年数を推計することで、身体的健康状態と精神的健康状態の関係を調査しました。
本研究の詳細はこちらのリリース本文よりご覧いただけます。
論文名および著者
- 媒体名
Asian Social Work and Policy Review
- 論文名
Trends in Distress-Free Life Expectancy in Japan, 2010–2022
- オンライン版URL
- 著者
Yuka Minagawa
本リリースの内容に関するお問合せ
上智大学国際教養学部国際教養学科 准教授 皆川 友香
E-mail:ysugawara@sophia.ac.jp
ご取材など報道関係のお問合せ
上智学院広報グループ
TEL:03-3238-3179 E-mail:sophiapr-co@sophia.ac.jp