| 1 | 人的資源の分析になぜ経済学が必要か―雇用量は労働生産性と賃金の関係で決まる |
| 2 | 経済学の分析手法の復習―理論モデルの構築と統計学・計量経済学を用いた検証の枠組 |
| 3 | 人はどれだけ働こうとするか―労働供給の決まり方 |
| 4 | 世帯主の所得がどこまで減ると配偶者は働き出すか－留保賃金の概念 |
| 5 | 景気循環と労働供給はどう関係するか―労働と余暇の異時点間代替 |
| 6 | 家事や子供数・子育てと労働供給はどう関係するか―家計内生産関数とNew Family Economics |
| 7 | 企業はどれだけ人を雇うか―労働需要の決まり方 |
| 8 | 財の需要が変わると労働需要はどう変化するか―マーシャルの派生需要の法則 |
| 9 | どのような雇用調整が効率的か―動学的労働需要と労働保蔵(labor hoarding) |
| 10 | 賃金はどう決まるか―労働市場が完全競争的な場合と供給独占の場合 |
| 11 | 税・年金・最低賃金規制は雇用環境を改善するか―弱者保護政策のディスインセンティブ |
| 12 | リスクの高い仕事ほど賃金が高いのはなぜか―補償賃金格差とヘドニック賃金関数 |
| 13 | 人はどれだけ教育を受けようとするか―人的投資としての教育需要と教育の内部収益率 |
| 14 | 勉強したくない学生も大学へ進学するのはなぜか―シグナリング（能力顕示）のための教育需要 |
| 15 | 人的投資とシグナリングをどう識別するか―先天的な能力差がある場合の実証の問題点 |
| 16 | 勤続年数とともに賃金が上がるのは経済合理的か―人的投資の成果かインセンティブか |
| 17 | 人的投資費用は誰が負担するのが効率的か―一般的技能と企業特殊的技能の費用負担の違い |
| 18 | 世代によって生涯所得はどの程度違うか―同世代の混雑現象と生涯賃金に関する世代効果 |
| 19 | 人はどういう条件で転職するか―ジョブ・マッチングと自発的な労働移動 |
| 20 | 男女の平均賃金に差があれば性差別といえるか―標本平均の比較に含まれる統計的バイアス |
| 21 | 性別や出身学校で採否を決めるのは合理的か―統計的差別の経済合理性とその限界 |
| 22 | 人の能力が判らないとき、生産性の低い人ほど有利になる（逆選択）のをどう防ぐか |
| 23 | 人の働きぶりが判らないとき、手抜きが有利になる（モラル・ハザード）のをどう防ぐか |
| 24 | どのような雇用契約が効率的か―エージェンシー問題と最適なインセンティブの強さ |
| 25 | 固定給と業績給をどう使い分けるか―インセンティブとリスク・シェアリングのトレードオフ |
| 26 | 特定の国や地域で高失業が持続するのはなぜか―失業の履歴現象（ヒステリシス） |
| 27 | 雇用保険は失業状態を改善するか―ジョブ・サーチの限界費用と限界便益 |
| 28 | おわりに―仮説検証の手続きとしての経済学の有用性 |
