| 1 | 働き方の分析になぜ経済学が必要か－最適な雇用量は賃金と生産性の関係で決まる－ |
| 2 | 人はどれだけ働こうとするか―労働供給の決まり方 |
| 3 | 女性の賃金と子供数がなぜ関係するのか－労働供給と家計内生産 |
| 4 | 企業はどれだけ人を雇えばよいか―労働需要の決まり方 |
| 5 | 財の需要が変わると労働需要はどれだけ変動するか―マーシャルの派生需要の法則 |
| 6 | 雇用量や賃金はどのように調整されるのか－経済合理的な労働保蔵と法的な制約（解雇権濫用の法理） |
| 7 | 誰が失業し，誰がニートになるのか－失業の構造と求職意欲喪失効果 |
| 8 | 人はどれだけ教育を受けようとするか―人的投資としての教育需要と教育の内部収益率 |
| 9 | 教育訓練費用は誰が負担するのが効率的か―一般的技能と企業特殊的技能の費用負担の違い |
| 10 | 勉強したくない学生も大学へ進学するのはなぜか―シグナリング（能力顕示）のための教育需要 |
| 11 | 人の能力が判らないとき，生産性の低い人ほど有利になる（逆選択）のをどう防ぐか |
| 12 | 出身学校や保有資格で採否を決めるのは合理的か―シグナリング・統計的差別の経済合理性とその限界 |
| 13 | なぜ勤続年数とともに賃金が上がるのか―人的投資の成果と後払い賃金のインセンティブ |
