２．授業科目の編成・単位 【博士論文審査基準】 ３．履修上の注意 例）2020年9月20日（2020年度）付満期退学で残余在学期間 6ヶ月の場合 →学事規程上の論文再入学の期限は2024年4月（2021年度から3年度後）であるが、文化交渉学専攻内規に照らして、論文再入学の期限は2023年9月、予備論文等の提出期限は2023年3月となる。 ※審査期間は6ヶ月を超えることはできない（延長できない）。 【注意事項】満期退学後に論文再入学を目指す場合は、在籍時の指導教員から定期的に適切な指導を受け、承諾を得た上で予備論文等を提出すること。 ディプロマ・ポリシーに掲げた能力等を把握するために、提出された論文を次の水準及び審査項目について審査する。 １）明確な問題意識により課題設定がなされ、それにふさわしい方法論がとられていること。 ２）既存の研究成果を適確にふまえ、批判的に継承されていること。 ３）論文構成が適切で、論理展開に整合性と一貫性があること。 ４）独創的知見を有し、専攻分野の学術的発展におおいに寄与するものであること。 ５）全体として、専攻分野に関して、執筆者が研究者として自立して研究活動を継続することのできる高度の研究能力、およびその基礎となる十分な学識を有することを証する内容の論文であること。 文化交渉学特殊研究ⅠＡ 文化交渉学特殊研究ⅠＢ 文化交渉学特殊研究ⅡＡ 文化交渉学特殊研究ⅡＢ 文化交渉学特殊研究ⅢＡ 文化交渉学特殊研究ⅢＢ １）2018年次生以降は、後期課程在籍中に開講科目の中から最低6単位を修得すること。 ２）「研究指導」を在学中毎学期受けること。なお、2017年次生以降の学生については、必要な合格科目数も定められている。１．修了に要する科目、単位数、科目数などの要件を参照すること。 ３）学位規程、博士後期課程の研究スケジュール（4月初旬の専攻別ガイダンスで配布）に従って、研究に従事し、博士号の取得をめざすこと。また、毎年度4月に提出する研究計画書に基づき、各指導教員から個別に指導を受けること。 科 目 名 単 位 数 選 必 択 修 2 選 必 2 2 2 2 2 ─ 85 ─
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