■■■■■■■■■■■■■■２．提出計画に入り次第、まず、提出までのおおよそのスケジュール（今後の在学・休学計画および提出予定年度など）を、現在の指導教員に書面で提出の上、相談すること。■３．他専攻で適用されている特例などは、新設専攻の文化交渉には適用されないので、必ず学事センターと指導教員の双方に確認を取りながら計画を進めること。■※博士論文に関する共通の通達事項は、専攻主任または専攻事務室からのメール回覧や文書配布によって伝えられる。■◆参考■「博士の学位授与に関する文化交渉学専攻内規」（ ■■■年■月■日制定）■◆論文再入学の場合も、博士論文提出資格審査（予備論文等の審査）は、原則、年度初めの■～■月に行う。従って、論文再入学は、原則、秋学期入学となる（以下、参照）。■論文再入学は、「大学院博士後期課程の論文再入学に関する規程」（上智大学大学院の共通規程）と「博士の学位授与に関する文化交渉学専攻内規」の双方の条件を満たした場合に可能となる。■◆入学手続きに要する費用ff ■ ■年■月■日時点■■■■■■■■■円＋検定料■■■■■■円■■審査期間が■か月以内で終わらず延びる場合は、在籍料■■■■■■円がかかる。■（ただし、残余在学期間が■ヶ月しかない場合は延長することはできない。）■◆「大学院博士後期課程の論文再入学に関する規程」第 条・第■条について■文化交渉学専攻内規に照らして、博士論文提出資格審査（予備論文等の審査）は、原則、年度初めの■～■月に行い、予備論文等は論文再入学の遅くとも■ヶ月前に提出しなければならないため、論文再入学は、原則、秋学期入学となる。■例） ■ ■年■月■■日（ ■■■年度）付満期退学で残余在学期間■■年の場合■→学事規程上の論文再入学の期限は ■ ■年■月（ ■ ■年度から■年度後）であるが、文化交渉学専攻内規に照らして、論文再入学の期限は ■ 年■月、予備論文等の提出期限は ■ 年■月となる。■※審査期間が■ヶ月を超える場合、延長することができる（在籍料■■■■■■円）。■例） ■ ■年■月 ■日（ ■ ■年度）付満期退学で残余在学期間■■ヶ月の場合■→学事規程上の論文再入学の期限は ■ ■年■月（ ■ ■年度から■年度後）であるが、文化交渉学専攻内規に照らして、論文再入学の期限は ■ ■年■月、予備論文等の提出期限は ■ ■年■月となる。■※審査期間は■ヶ月を超えることはできない（延長できない）。■【注意事項】満期退学後に論文再入学を目指す場合は、在籍時の指導教員から定期的に適切な指導を受け、承諾を得た上で予備論文等を提出すること。■■ディプロマ・ポリシーに掲げた能力等を把握するために，提出された論文を次の水準及び審査項目について審査する。■１）明確な問題意識により課題設定がなされ，それにふさわしい方法論がとられていること。■２）既存の研究成果を適確にふまえ，批判的に継承されていること。■３）論文構成が適切で，論理展開に整合性と一貫性があること。■─ 91 ─【博士論文審査基準】■＊文化交渉学専攻■博士後期課程満期退学後の論文再入学＊■
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