本専攻は1971年4月に修士課程（現博士前期課程）、1974年4月に博士課程（現博士後期課程）を設置しました。2009年3月までには修士239名修了、博士後期課程（満期退学者）42名、博士号（課程博士）取得者15名、論文博士号授与者7名の実績をあげています。
博士前期課程ではマス・コミュニケーション理論、ジャーナリズム論、メディア分析を中心に据えたカリキュラムを設置し、その上で、今日の問題状況に柔軟に対応して研究を進めるために演習を配置しています。2年次以降は修士論文を完成させるべく、指導教員の指導のもと、各自の研究を推進させる体制を整えています。
博士後期課程では、国際的な水準で広く活躍し、将采、この分野で研究・教育に携わる人材の育成を目標としています。研究活動においては学問的方法論、専門知識の水準を向上させると同時に、研究者として自己のテーマ領域を打ち立てられるように導きます。また学位申請の論文執筆については、入学後1年を経て、さらに論文提出資格を得る試験に合格した者のみが許可される制度をとっています。
後期課程への進学は将来の職業選択と深く結びついています。
それだけに安易に決断するべきではないと本専攻では考えています。志願者には特にこの点についての自覚を求めています。
前期課程では、マス・コミュニケーションとジャーナリズム研究のため、幅広く専攻分野を学び、問題領域への関心を深め、自己の問題関心の洗練を図ります。
アジア各国から多数の留学生を受け入れており、演習等においても国際的な視野に立った討論や分析・検討が日常的に行われています。多くの卒業生が国内外の高等機関、国際機関、大学などで活躍しています。
大学院の社会学分野単位相互互換制度により国公私立24大学（26大学院研究科）の授業に参加、単位を取得することができます。
日中新聞が伝える北京オリンピック
ローカル・メディアによるローカル・スポーツのとらえ方に関する考察
Nepalese Media in Foreign Countries
日本ポピュラー文化の流行と台湾「哈日族」の研究
アメリカの国際ニュース決定要因に関する研究
日本・中国の新聞にみる戦後報道の比較
台湾における植民地ジャーナリズムに関する考察
ネット利用における情報行動に関する研究
文化をめぐる「消費」と「国家」のヘゲモニー
日本の新聞におけるメディア・ナショナリズムに関する研究
日本における放送アーカイブに関する一考察
グローバルメディアの非ローカル化に関する研究
中国におけるテレビ広告規制に関する研究
中国の新聞メディアにおける娯楽化に関する考察
クローズドサーキットにおけるメディアの構成とパフォーマンス
中国ニューシネマにおける映像コミュニケーションの特徴
在日中国新聞紙からみる日中関係
テレビ番組のアングルに関する研究
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