本専攻は1971年4月に修士課程（現・博士前期課程）、1974年4月に博士課程（現・博士後期課程）を設置しました。2012年3月までには修士255名修了、博士後期課程（満期退学者）43名、博士号（課程博士）取得者20名、論文博士号授与者7名の実績をあげています。
博士前期課程ではマス・コミュニケーション理論、ジャーナリズム論、メディア分析を中心に据えたカリキュラムを設置し、その上で、今日の問題状況に柔軟に対応して研究を進めるために演習を配置しています。2年次以降は修士論文を完成させるべく、指導教員の指導の下、各自の研究を推進させる体制を整えています。
博士後期課程では、国際的な水準で広く活躍し、将采、この分野で研究・教育に携わる人材の育成を目標としています。研究活動においては学問的方法論、専門知識の水準を向上させると同時に、研究者として自己のテーマ領域を打ち立てられるように導きます。また学位申請の論文執筆については、入学後 1 年を経て、さらに論文提出資格を得る試験に合格した者のみが許可される制度をとっています。後期課程への進学は将来の職業選択と深く結び付いています。それだけに安易に決断するべきではないと本専攻では考えています。志願者には特にこの点についての自覚を求めています。
前期課程では、マス・コミュニケーションとジャーナリズム研究のため、幅広く専攻分野を学び、問題領域への関心を深め、自己の問題関心の洗練を図ります。前期課程では、社会人入試を設けて幅広い人材育成を目指します。
アジア各国から多数の留学生を受け入れており、演習等においても国際的な視野に立った討論や分析・検討が日常的に行われています。多くの卒業生が国内外の高等機関、国際機関、大学などで活躍しています。
大学院の社会学分野単位相互互換制度により国公私立 23 大学（26 大学院研究科）の授業に参加、単位を取得することができます。
中国社会におけるインターネットと輿論形成
日本における韓国音楽著作権問題がもたらすビジネス的弊害
テレビニュース映像の「スタイル」の形式化検証
「新聞聯播」が伝える国際ニュースの内容分析
中国の地方テレビ局における多チャンネル化
タイのテレビ局の政治報道分析
ハンセン病問題・テレビの責任
中国における知的財産権問題
香港人の帰属変更前後におけるアイデンティティに関する研究
国内
北海学園大学、福島女子短期大学、上智大学*、東京学芸大学、東京経済大学*、東京国際大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学*、文教大学、武蔵大学、明治大学、立教大学、龍谷大学*、大阪学院大学、広島修道大学、琉球大学
海外
ニューヨーク州立大学（バッファロー校）、鮮文大学、成均館大学、尚志大学、湖南大学、伽耶大学、中国伝媒大学、北京財経大学、中国文化大学、チェンマイ大学
内外研究機関
国際協力事業団*、メディア開発綜研*、FAO（国連食糧農業機関）、韓国コンテンツ振興院*、メディア戦略研究所（ソウル）、中国社会科学院（北京）
*複数
>>新聞学専攻オリジナルサイトはこちら http://www.info.sophia.ac.jp/sophiaj/
