現在、われわれが直面している環境問題は、地球温暖化、廃棄物問題と循環型社会づくり、化学物質の環境リスク、大気と水の保全、生物多様性の減少など、人々の日常生活や事業活動が原因で発生しているものです。このような環境問題に対処するためには、環境教育を一層向上させ、人間活動を変革し、健全で恵み豊かな環境を守りつつ、新たな経済発展を実現できる社会（持続可能な社会）をつくり上げる必要があります。
そのために、上智大学では、社会科学と自然科学を総合し、より高度の研究・教育を行う「地球環境学研究科」（地球環境大学院）が設置されました。
この大学院は、それぞれの学部の上に設置される形態ではなく、まったく新しい独立の大学院であり、社会の要請に応え、複雑な環境問題に取り組むことのできる21世紀の大学院です。教員も、法学、経済学、政策学、経営学、社会学、理・工学などの多様な分野の専門家から構成されており、非常勤講師は、現在の日本の環境研究をリードする第一線の研究者にお願いしました。地球環境学研究科では、自らの問題や関心に応じ、水準の高い教育と指導を受けることができます。
広い領域にわたる開講科目研究レベルの高さは国際学術誌への数多くの論文発表と、競争的研究資金獲得の実績によって裏付けられています。最先端の研究を大学院生とともに進めています。
基礎理論を学習するだけではなく、コンピュータ、企業の環境報告書などを使用し、実践度の高いスキルの開発を目指します。また、企業の環境問題への取り組みが高まる中で、実際の経済活動、企業経営に結び付いた科目を多数提供しています。
企業や地域社会で活躍する人から、環境問題を深く学習したいという要望が多く寄せられています。そこで、地球環境学研究科では、一部の授業を土曜日及び平日の夜間に開講し、必修科目である演習は午後5時から開始するなど、社会人が在職しながら学べる環境を整えています。
持続可能な発展論と新しい豊かさの概念 スティグリッツ報告とフランスの新指標作成を事例として
ディベート形式を用いたステークホルダーによる環境政策討議の有効性の検証―低炭素社会づくり｢対話｣フォーラムを事例として―
原子力発電に関わる総費用分析および事故リスクも加味した制度設計についての考察
環境政策の意思決定過程に対する市民による熟議型の参加の意義と手続き的課題
アキュムレータを用いた油圧ショベルシステムのエネルギー回収効率に関する研究
農山村と企業の交流事業における社会関係資本の形成 ボトムアップ型CSR活動の展望と課題
金融機関による環境配慮促進のあり方について―サハリンⅡプロジェクトを事例として―
ウォーター・オフセットの視点に基づく地下水保全活動の現状と今後の展望
企業の気候変動リスクと適応
ライフスタイルの変化を考慮した家庭向け直流給電の省エネに関する研究
地球環境学研究科の大学院生は、教員、修了生、その他の研究者と共に「上智地球環境学会」が主催するシンポジウム、セミナー、研究会などに参加し、学会誌『地球環境学』の姉妹誌『地球環境学ジャーナル』に優秀修士論文を掲載することができます。
地球環境学研究科ホームページ http://www.genv.sophia.ac.jp/
