経済学研究科は2007年4月からの組織再編により、経済学専攻（博士前期課程・博士後期課程）と経営学専攻（博士前期課程・博士後期課程）の2専攻になりました。
経済学専攻では、基礎的理論の修得と実際的応用能力の涵養、学術論文や口頭プレゼンテーションの重視、といった従来の方針が引き継がれます。
博士前期課程では、「経済学は制度化された学問であり、初級から中級・上級へとつながる体系的な知識の習得が重要」という学問領域の特性を反映させた新たなカリキュラムが組まれています。
博士後期課程では、博士の学位取得を積極的に支援し、3年間で博士論文完成を目指した指導が行われます。
博士前期課程では1年次に必修の「コア科目」（ミクロ経済学特講 I ・マクロ経済学特講 I ・計量経済学特講 I ）を設け、基礎を築くために必要な知識を体系的に習得できるカリキュラムを編成しています。
修士論文やコース課題作成に取り組むために論文指導 I が必修。論文指導では論文作成のみならず、研究セミナーでの報告やディスカッションを通じてプレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を養います。
学部レベルから大学院博士前期課程までカリキュラムの一貫性を高め、現実の経済の諸問題に対して横断的・複眼的にアプローチできる研究者や高度な職業専門家を育成します。
金融市場における会計発生高（Accrual）の評価に関する研究
企業の環境対策に対する金融市場の短期的評価の分析（東証一部の電気機器上場企業におけるISO14001認証取得を事例として）
医療サービスの提供基盤の地価への影響に関する分析
公共工事の入札制度改革が建設業のTFPに及ぼす影響について-上場企業の財務データを用いた実証研究-
費用便益分析の理論と日本のODAプロジェクトへの適用について
サブプライム問題に関する考察（日本の経験との対比から）
A Framework of Currency Basket in East Asian Monetary Cooperation
